「グリーンコンシューマ」って何？

「グリーンコンシューマ」とは、“環境への配慮をしたり、環境負荷の少ない製品を購入したりする消費者”のことを示します。
環境問題への意識が高く、製品のライフサイクル全体で環境にやさしい製品を購入したり、積極的にリサイクルをしたり、健康に良い商品を選んだりする人々のことです。
元々は、企業の責任に関しての活動で有名なジョン・エルキントン（John Elkington）と、フリーランスのコンサルタントで、社会問題や環境問題に関する発言で影響力のあるジュリア・ヘイルズ（Julia Hailes）の執筆した『The Green Consumer Guide』が、1988年に英国で出版されたことから、世界的に広がった言葉です。
日本においても、京都で1991年に、当時のごみ問題市民会議により『かいものガイド・この店が環境にいい』という地域のグリーンコンシューマ・ガイドが出版され、それ以降各地に広がりました。
「グリーン購入」では、その製品やサービスがどの程度、環境に配慮されたものかに注目して選んで購入することに加え、購入する際に本当に必要なのか、そして使用後のリサイクルやリユースなどのしやすさもなども考慮することが重要としています。
つまり、グリーンコンシューマはグリーン購入をする消費者たちと言い換えることもできます。
また、LOHAS（ロハス）と似ている部分も指摘されますが、ライフスタイルの一環として、積極的な消費を行うLOHASに比べて、買い物自体を抑えていこうという姿勢が目立ちます。
日本でグリーンコンシューマ活動に取り組む環境NGOの環境市民は、「グリーンコンシューマの買い物　10の原則」を掲げていますが、一方で冒頭では消費を抑える重要性を指摘しています。
また、グリーンコンシューマ活動の啓蒙団体の多くは、環境に対する配慮や環境汚染の防止、自然と生態系の保護のほかにも、労働環境の改善や利益の公正な分配などについても重要視しています。
グリーンコンシューマでは、消費者自身の健康と住環境だけでなく、ボーダーレスなグローバル社会のなかで、地球全体の自然や生態系を守り、公正な社会を築こうという考え方があり、企業の社会的責任（CSR）の発想も含んでいるためです。
その根底には企業の論理優先で売られる品物を受動的に買うのではなく、消費者が意識的に商品を選択することにより、企業の経営や販売する製品に対して、消費者自身の健康や環境保護のほか、労働環境の改善などに関しても圧力をかけていこうという狙いもあるようです。
グリーンコンシューマに対する批判のなかには、「ニッチ・マーケットであり、影響力が小さい」とか、「企業のマーケティングに利用されて、必ずしも企業体質の変化に影響を与えない」といったものもあるが、消費者の一人ひとりが、環境や生態系などに意識を持って購入する商品を選ぶのと、そうでないのには、大きな違いがあるはずです。